レンタルオフィスとは

東京を代表するレンタルオフィスを紹介します。

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レンタルオフィスとは (東京のレンタルオフィスの選び方 - はじめに)

レンタルオフィスは新しいワークスペース

レンタルオフィスとは、普通の貸しオフィス/賃貸事務所とは異なる新しいワークスペースです。通常の貸事務所にはない多様なセールスポイントを持っています。

■サービス
東京の一般的な貸事務所と異なり、様々なサービスが用意されています。
受付(来客対応)・電話代行・OA機器・インターネット接続等、東京のオフィスに必須の機能が揃っています。

■コンパクト
一般的な東京の貸し事務所と比べ、より小さなスペースが借りられます。
少人数には必要十分なスペースで、SOHO・フリーランス・士業・ベンチャー・営業所等に最適です。

■コスト
一般的な貸事務所と比べ、オフィスにかかるコストを削減できます。
多額の敷金や礼金が不要で、ビルオーナ−や管理会社と直接賃貸借契約を結んで東京の事務所を借りるより、低い初期費用で借りる事ができます。
基本的なサービスや設備が揃っているので、ランニングコストを節約できます。

■インキュベーション
一般的な貸し事務所よりも、入居者のビジネスに対して協力的です。
普通のビルオーナーや不動産会社よりも、個人事業者や規模の小さな企業に対して理解があります。
中には、経営コンサルティングやベンチャー起業に投資を行なっている会社が運営しているレンタルオフィスもあります。

■ステータス
一般的な貸事務所と比べ、ステータスの高い立地にオフィスが借りられます。
知名度や利便性の高い場所にレンタルオフィスがある事が多く、ビジネスに活かせます。

レンタルオフィスのサービス内容

レンタルオフィスでは、各施設で色々なプランやサービスを提供しています。

・電話対応、受付対応、お茶出しなどの秘書サービス
・郵便物や宅配便の受け取り、保管、転送、発送
・会議室(テレビ会議システム、プロジェクター)
・ミーティングスペースの利用
・デスク、オフィスチェア、キャビネットなどのオフィス家具
・パソコンやプリンターなどPC環境
・光ファイバーやADSLなど高速インターネット環境
・OA機器(FAX、コピー機、プリンター)
・住所のご提供(法人登記、名刺)
・会社名プレート
・専用電話回線
・24時間利用
・アウトソーシング(事務・経理・翻訳など)
・コーヒー・ドリンク

これらのサービスは、多くの東京のレンタルオフィスで提供されていますが、各レンタルオフィスによって提供しているサービスが異なります。サービスが充実している施設やプランもあれば、シンプルで安価なものもあります。また、基本料金に含まれるサービスとオプション(別料金)となるサービスがあります。これらの充実したサービスを利用できることが、レンタルオフィスを東京で利用する最大のメリットです。

レンタルオフィスの歴史

レンタルオフィスの原型となるオフィスサービスは、もともと欧米で「ビジネスセンター」と呼ばれ、広く一般にもその名前・概念が浸透しています。欧米では数十年の歴史を持ち、供給量も多いです。

日本では1990年代中頃に外資系のレンタルオフィスが東京で開業しました。次第に知名度も上がり一般にもレンタルオフィスの概念が広まりました。それ以前に日本にも「貸し机」と呼ばれるオフィスサービスはありましたが、雰囲気が良くなかったりちょっと怪しげなイメージで捉えられていた部分もありました。しかし外資系のレンタルオフィスは東京でも超一流と呼べるような立地やオフィスビルにあり、内装も豪華でサービスも充実していました。コストの安さやすぐに事務所が開設できる利便性が認められ、ベンチャーや起業ブーム、ノートパソコンなどモバイル機器の普及、SOHOやサテライトオフィスなどワークスタイルの多様化といった時代の流れにも後押しされ、またオフィスビルのオーナーや管理会社にとっても空室対策として有効と考えられたため、2000年頃から急激に施設が増加しました。

また行政機関などが、起業やベンチャーをバックアップするインキュベーション施設としてレンタルオフィスを東京において開設するケースもありました。こうした施設では賃料を抑えたり経営相談を行うなどサポートを充実させ民間のレンタルオフィスとは一味違ったサービスを行いました。

レンタルオフィスはこのようにして大都市を中心に全国に広がり、現在では東京都内だけでも200ヵ所以上、全国で500ヵ所以上が営業しています。既存の貸事務所とは異なる新しいオフィス環境として定着しました。

レンタルオフィスの使い方

レンタルオフィスの使い方は、通常のオフィスの利用方法と基本的に同じです。数年前までは特殊なサービスというイメージがあり、、士業者やネット関連のSOHO事業者、海外でビジネスセンターを利用した経験がある外資系企業だけが利用していましたが、最近では一般的なオフィスの選択肢の一つとしてすっかり定着しています。

■企業規模

レンタルオフィスの利用層は、ベンチャーや起業準備中の個人、SOHOや士業者等の小企業が多いです。国内の中小企業、世界的な大企業の利用も増加しています。地方の企業が東京に進出する拠点として利用する例もあります。大手企業では、かつては大半が外資系企業でしたが、最近では日本企業も増えています。外資系企業の場合、日本法人の東京本社としての利用するパターンや、日本進出時の暫定的なオフィスとして利用するパターンがあります。

■業種、職種

レンタルオフィスはあらゆる業種・職種でまったく問題なく利用できます。しかし、向き不向きはあります。例えば、店頭で販売を行う業種や、比較的広いスペースを必要とする業種、特殊な設備や機材をオフィス内に設置する必要がある場合は、残念ながら不向きであるといえます。かつてはIT系企業の利用が目立ちましたが、商社や金融系企業が利用する事例も増えています。複数の企業が参加するプロジェクトにおいて共同の東京オフィスとして用いられるケースもあります。大手企業の社内ベンチャーの東京オフィスとして利用される例もあります。会計事務所などの士業者のように、クライアントへの対応のために個室を必要とする場合、レンタルオフィスなら通常のオフィスよりも柔軟に個室が増設できることから、スタッフ増員に対応しやすいメリットがあります。ただしレンタルオフィスのデメリットとして、防音性が低い個室もあることや不特定多数の入居者と施設を共用する点から、セキュリティ面に注意する必要があります。営業などの外回りが多い仕事で、あまり長い時間事務所を利用することはないが都心に固定の連絡先が欲しいといったケースでは、専用デスク型やバーチャル型(専用のスペースは借りず、秘書サービスや会議室など共用施設を利用できるタイプ)レンタルオフィスが安く利用できておすすめです。

■入居人数

1部屋を1人から3人程度で利用するケースが一般的です。

■入居年数

レンタルオフィスの東京における平均的な入居年数は利用目的により異なり、数年単位の長期入居から1ヵ月単位の短期利用まで様々です。「時間貸し」と呼ばれるオフィスでは15分単位で料金を支払い利用する場合もあります。長期契約の場合は、ベンチャーや中小企業、SOHOなどでは通常のオフィスとして、比較的大きな企業では東京支店や営業所、海外企業では日本進出の拠点としての利用が多くなっています。 数ヵ月単位の短期間の場合、期間限定の短期プロジェクトや市場調査(マーケティング)、オフィスの移転や工事の際の一時的な利用が考えられます。

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